お薬による改善

イソトロイン

イソトロインはビタミンA誘導体の一種で、難治性の炎症性ニキビに大変有効な飲み薬です。
効果 ： ニキビ・毛穴、肌質改善

治療等の主なリスク：妊娠、妊活、授乳中の使用は不可
副作用：唇や肌の乾燥、肝機能障害、関節痛、筋肉痛、骨の痛み、脱毛、頭痛、うつ病など
自由診療となります。

①基本は20mgから開始する
基本的には1日1回食後に、1回1錠（20mg）から服用を開始します。
ただし体重の多い方は、1日1回2錠（40mg）から開始することもあります。また乾燥肌の方やアトピー性皮膚炎の既往歴がある方の場合には、隔日の服用で開始することもあります。

②食後に服用する
イソトレチノインの成分はビタミンA誘導体のため脂肪に溶けやすい特徴があり、食事の影響を受けやすい薬です。朝昼夕でいつ飲むかという決められた時間はありませんが、成分が吸収されやすいように必ず食後に服用してください。

③量を増やすときや減らすときもある
当院では、症状にあわせてイソトレチノインの投与量を調整しています。経験上、ほとんどの方は1日20mgの量で期待した効果を実感できます。しかし服用しても期待した効果が実感できないときには、1日40mgに増量します。またイソトレチノインを服用して乾燥肌などの副作用が強く出たときには、1日おきに20mgを飲むように減量します。それでも副作用の乾燥肌が強く出ている場合には、週に2回の服用に減量することもあります。

イソトレチノインは継続して服用できることが大切です。当院では一人ひとりの症状にあわせた服用方法を提案しています。気になる症状が出たときにはお気軽にご相談ください。

④妊娠、授乳、献血を避ける
イソトレチノインには、副作用として催奇形性が報告されています。女性の場合は 服用期間中とその後1か月間、避妊が必要です。またこの期間は授乳や献血も避けてください。

当院の一般的な治療期間について説明します。（※ここで紹介している治療期間はあくまで目安です。）

①基本的には6か月
重症ニキビ以外の症状（中等症や軽症の繰り返すニキビ、酒さ、鼻瘤、毛穴の黒ずみ、皮脂分泌過多など）に使用する場合には、一般的な治療期間の目安は6か月です。 服用期間の目安としては、基本的に4か月は内服を続けて肌状態が改善したのを確認してから、内服終了後の再発を防ぐ目的でさらに2か月は内服を継続します。

②長いときには1年
重症ニキビや難治性のニキビがあるときには、イソトレチノインの服用を開始してもすぐに効果を実感できないこともあります。また期待した効果を実感してから、すぐに内服を終了してしまうと、再発しやすいことが知られています。そのようなときには1年を目安に治療を継続してみると、期待した効果を実感しやすくなります。

③再発を防ぐための投与量・治療期間がある
重症ニキビの場合に再発を防ぐための投与量として、「合計の服用量が120mg/kg以上になること」がアメリカの基準値として定められています。この基準値を利用して考えると、目安となる服用量や服用期間が求められます。

たとえば体重50kgの方は、50kg×120mg/kg=6000mgの合計投与量が必要です。これを20mg/日で服用する場合には6000mg÷20mg/日=300日となり約10か月の服用が再発を防ぐために必要な治療期間の目安です。

イソトレチノインは妊娠している女性への投与により、流産や胎児の形態異常が引き起こされる可能性があります。そのため、イソトレチノインを服用する期間中およびその前の1カ月、そしてイソトレチノインの服用を終了してから6カ月間は必ず避妊をしてください。
もしも妊娠が確認された場合は、ただちにイソトレチノインの服用を中止し、医師に相談してください。

※イソトレチノインは国内未承認医薬品です。
※当院では国内の医薬品卸業者より「Cipla社 Isotroin-10」という製品を仕入れております。
※万が一重篤な副作用が出た場合は、国の医薬品副作用被害救済制度の対象外となります。

この治療で使用されるイソトレチノインは、医薬品医療機器等法上の承認を得ていない未承認薬です。

当院で使用しているイソトレチノインは、インドのシプラ社により製造されたものを当院で個人輸入しております。
イソトレチノインの個人輸入についての厚生労働省の注意喚起は下記URLをご確認ください。
https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/iyaku/kojinyunyu/050609-1b.html

国内で同程度の効能・効果で承認されている国内承認医薬品薬剤はありません。

イソトレチノインは、米国のFDA(アメリカ食品医薬品局)をはじめ、諸外国で承認されておりますが、 胎児の催奇形性、鬱、精神病などの精神疾患の副作用も報告されています。

万が一重篤な副作用が出た場合は、国の医薬品副作用被害救済制度の対象外となります。

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